東商ハウス　会社概要

東商ハウスの連携体制

東商ハウス株式会社、売買仲介部、賃貸仲介部、ホームサービス事業部、情報システム部、および外部提携スタッフの連携により、オーナー様のあらゆるご要望にお応えします。

プランニング・施行・仲介・管理にいたるまで、不動産に関するあらゆる業務を、それぞれのエキスパートがトータルにサポートいたします。

	リフォーム東商ハウスは松下電工のココデリフォーム店、TOTOのリモデルクラブ工事店など多くの団体に加入し、クロス工事からマンションリフォーム、店舗・事務所改装まで年間約1000件の工事実績を誇ります。リフォームは使用するアイテムや設備が日進月歩で進化しているため、常に新しい情報を仕入れ、その「技術の向上」と「経験を重ねる」ことによって、お客様に最高のリフォームをご提供できる様に日々努力しています。また、賃貸管理を任されているマンションの空室対策として「デザイナーズマンション」へのリフォーム提案や、不動産を購入された方の「わがままオンリーワン」リフォームも手がけております。 ■専用Webサイト： http://www.ToshoHouse.co.jp/hs/
	賃貸管理東商ハウスでは賃貸マンションの入居者募集、家賃管理と滞納対策、トラブル対応、長期修繕計画などの基本的業務から、リフォーム提案を軸とした「資産価値をアップ」するためのコンサルティング業務まで、多面的なサービスでオーナー様のご要望にお応えしています。また、ご入居者の住まい方について、専門的な立場からアドバイスを行い、オーナー様にはゆとり有るマンション経営を、ご入居者様には快適なマンションライフを送っていただきたいという願いと共に、企業としての社会的責任を遂行するため、住宅の保全について常に前向きに取り組んでいます。平成18年11月現在、マンション2,121戸、事務所・店舗193室、駐車場951台を管理しています。 ■専用Webサイト： http://www.ToshoHouse.co.jp/hskanri/
	マンション再生東商ハウスでは、平成17年10月より新規事業としてマンション再生事業を立ち上げました。中古住宅を買取り、リフォームしてリノベーション物件として再販するマンション再生事業を行っております。再生リフォームは東商ハウスのリフォーム部が一手に引き受け、現在までの実績と経験を活かして「お客様の求めるリフォームとは何か」「使い勝手のよい間取り変更とは」「プロならではの色合いや素材、アイテム」など人気のあるマンションへ生まれ変わらせています。また、関西リノベーションでは年間個数100戸を目標にし、中古マンション市場を活性化させています。
	売地オークション東商ハウスでは競争入札制度（売主様があらかじめ決めた価格以上で、最高額をつけた方が土地を購入頂ける方法）により買主様を決定するシステムを採用・導入しております。「できるだけ高く売却したい！」という希望と、「もっと高く売れたのでは？」といった不安は、土地を売却する上で、常に付きまとう問題です。大手企業を中心に200社以上に入札を募るこのシステムでは、入札業者が複数あり、納得のいく金額で売却できる可能性が高くなります。また、企業への売却なので、キャンセルや資金繰りでの白紙解約もなく、メリットは大きいのです。このシステムを使って土地を売却される方は年々増えており、その結果、市場の相場が上がる事も多くなっています。 ■専用Webサイト： http://www.ToshoHouse.co.jp/auction/
	マンション建築東商ハウスでは土地の有効利用の手段のひとつとして、賃貸マンションの建築を提案してまいりました。賃貸マンションの経営は安定収入の確保、節税・相続税対策という利点がありながら、建物の管理や入居者募集などの煩わしさに、建築を足踏みされる方も少なくありません。私達は、開発段階で、エリアの立地特性を熟知した仲介業者として、また多くの実績を積み重ねてきた管理会社としての視点から設計・仕様をアドバイス。土地の調査、ゼネコンと協力した設計・施工、そして施工後の管理、入居者の募集や賃貸契約に至るまで総合的にサポート致しております。提案を実現するサービスを自らの手で提供するからこそできる付加価値の高いサービスで、10年後、20年後の姿まで見越したマンション作りに取り組んでいます。協力企業：あおみ建設株式会社・株式会社さとうベネック・安藤建設株式会社・清水建設株式会社他
	情報システム部東商ハウスの不動産情報サービスの開発・運用の専門部門として開設。インターネットを端緒とした情報通信技術の飛躍的発展は、今後も加速度的に進むことが予測され、不動産業界においても、これら新媒体の活用策を模索し、積極的に活用していくことが必然となりつつあります。情報システム部では、東商ハウスグループのオンラインシステムの構築やインターネットにおけるサーバの管理、プログラムの開発を通して、これらの媒体の利用法を模索し、常に第三者的立場で考えながら新時代の不動産業の形態を定義するべく取り組んでいます。

会社概要TOP ｜社長挨拶｜情報サービス｜マーケティング｜プランニング

	リフォーム東商ハウスは松下電工のココデリフォーム店、TOTOのリモデルクラブ工事店など多くの団体に加入し、クロス工事からマンションリフォーム、店舗・事務所改装まで年間約1000件の工事実績を誇ります。リフォームは使用するアイテムや設備が日進月歩で進化しているため、常に新しい情報を仕入れ、その「技術の向上」と「経験を重ねる」ことによって、お客様に最高のリフォームをご提供できる様に日々努力しています。また、賃貸管理を任されているマンションの空室対策として「デザイナーズマンション」へのリフォーム提案や、不動産を購入された方の「わがままオンリーワン」リフォームも手がけております。 ■専用Webサイト： http://www.ToshoHouse.co.jp/hs/
	賃貸管理東商ハウスでは賃貸マンションの入居者募集、家賃管理と滞納対策、トラブル対応、長期修繕計画などの基本的業務から、リフォーム提案を軸とした「資産価値をアップ」するためのコンサルティング業務まで、多面的なサービスでオーナー様のご要望にお応えしています。また、ご入居者の住まい方について、専門的な立場からアドバイスを行い、オーナー様にはゆとり有るマンション経営を、ご入居者様には快適なマンションライフを送っていただきたいという願いと共に、企業としての社会的責任を遂行するため、住宅の保全について常に前向きに取り組んでいます。平成18年11月現在、マンション2,121戸、事務所・店舗193室、駐車場951台を管理しています。 ■専用Webサイト： http://www.ToshoHouse.co.jp/hskanri/
	マンション再生東商ハウスでは、平成17年10月より新規事業としてマンション再生事業を立ち上げました。中古住宅を買取り、リフォームしてリノベーション物件として再販するマンション再生事業を行っております。再生リフォームは東商ハウスのリフォーム部が一手に引き受け、現在までの実績と経験を活かして「お客様の求めるリフォームとは何か」「使い勝手のよい間取り変更とは」「プロならではの色合いや素材、アイテム」など人気のあるマンションへ生まれ変わらせています。また、関西リノベーションでは年間個数100戸を目標にし、中古マンション市場を活性化させています。
	売地オークション東商ハウスでは競争入札制度（売主様があらかじめ決めた価格以上で、最高額をつけた方が土地を購入頂ける方法）により買主様を決定するシステムを採用・導入しております。「できるだけ高く売却したい！」という希望と、「もっと高く売れたのでは？」といった不安は、土地を売却する上で、常に付きまとう問題です。大手企業を中心に200社以上に入札を募るこのシステムでは、入札業者が複数あり、納得のいく金額で売却できる可能性が高くなります。また、企業への売却なので、キャンセルや資金繰りでの白紙解約もなく、メリットは大きいのです。このシステムを使って土地を売却される方は年々増えており、その結果、市場の相場が上がる事も多くなっています。 ■専用Webサイト： http://www.ToshoHouse.co.jp/auction/
	マンション建築東商ハウスでは土地の有効利用の手段のひとつとして、賃貸マンションの建築を提案してまいりました。賃貸マンションの経営は安定収入の確保、節税・相続税対策という利点がありながら、建物の管理や入居者募集などの煩わしさに、建築を足踏みされる方も少なくありません。私達は、開発段階で、エリアの立地特性を熟知した仲介業者として、また多くの実績を積み重ねてきた管理会社としての視点から設計・仕様をアドバイス。土地の調査、ゼネコンと協力した設計・施工、そして施工後の管理、入居者の募集や賃貸契約に至るまで総合的にサポート致しております。提案を実現するサービスを自らの手で提供するからこそできる付加価値の高いサービスで、10年後、20年後の姿まで見越したマンション作りに取り組んでいます。協力企業：あおみ建設株式会社・株式会社さとうベネック・安藤建設株式会社・清水建設株式会社他
	情報システム部東商ハウスの不動産情報サービスの開発・運用の専門部門として開設。インターネットを端緒とした情報通信技術の飛躍的発展は、今後も加速度的に進むことが予測され、不動産業界においても、これら新媒体の活用策を模索し、積極的に活用していくことが必然となりつつあります。情報システム部では、東商ハウスグループのオンラインシステムの構築やインターネットにおけるサーバの管理、プログラムの開発を通して、これらの媒体の利用法を模索し、常に第三者的立場で考えながら新時代の不動産業の形態を定義するべく取り組んでいます。